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2018.06.22

ビジネスチャットは愚痴・不満の温床に 無目的な導入でES低下の恐れ
【EDGE】コミュニケーションプラットフォーム「エアリー」
伝えたい情報の伝達を強化するポータル機能を追加

EDGE株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:佐原資寛、以下EDGE)は、昨今、働き方改革を進める中で導入が進んでいる「ビジネスチャット」について、職場で使用している200名に対して利用状況調査を実施し、その結果を元にEDGEが提供するコミュニケーションプラットフォーム「エアリー」(以下、エアリー)に、「ポータル機能」を搭載することをお知らせいたします。

【ビジネスチャットユーザー調査】41%のユーザーが社内チャットで、日々、愚痴や不満などのネガティブコミュニケーションを目にしている

【ビジネスチャット利用者への調査 n=200】

Q1.あなたがビジネスチャットにて、他ユーザーと組織や個人に対する愚痴や不平・不満を漏らしたこと、またはそういったコミュニケーションを取っているのを見たことはありますか。

ビジネスチャットで愚痴や不平・不満を目にしたことがある 41%

Q2.あなたがビジネスチャットを利用する前後で愚痴や不平・不満を漏らす割合、そういったものを見る割合は変化しましたか。
  (※割合計算時、Q1ではいと答えた方のみが対象)

ビジネスチャットの導入で目にする機会が増えた 73%

※「とても増えた」および「どちらかというと増えた」の合算割合

無目的なITツール導入は社員を不幸にする

本調査結果により、導入した企業の想定に反して、ビジネスチャットがネガティブコミュニケーションの温床となっていることがわかりました。EDGEは10年以上に渡り600社以上のクライアントにエンタープライズ向けコミュニケーションプラットフォームとしてエアリーを提供しており、ただ便利そうだからという理由でITツールを無目的に導入し失敗するケースを数多く目にしています。近年普及しているチャットサービスも同様に便利だからと無目的に導入すると、働き方改革を促進するどころか、会社や同僚への批判・愚痴の温床となり、生産性の低下、会社へのロイヤリティの低減、ひいてはESの低下を引き起こす可能性があります。

成功企業では、まず会社からの情報発信を強化

双方向コミュニケーションが目的のビジネスチャットを導入する以前に、会社から社員への情報共有が不足しているケースも多く散見されます。必要な情報を提供されなければ、ロイヤリティは低下します。そのような環境下において、クローズドな双方向コミュニケーションツールとしてビジネスチャットを導入しても、不平や不満の温床となってしまいがちです。まずは社員への情報発信を通じてESを高めることが、コミュニケーションツールの導入が成功している共通点です。

ポータル機能で情報発信を強化

エアリー内のポータル画面は自由に設計、変更が可能です。HTMLやCSS、Javascriptの知識がある担当者であれば担当者自身が自由に改変することができます。リアルタイムに伝えたい情報を掲載し、情報発信頻度を高められます。また、提携サービスを活用して動画をトップページに掲載することも可能です。
デザインや実装に不安がある場合は、当社にて設定を代行するプランもご用意しています。ポータル機能の実装により、エアリーの導入目的を明示的に全ユーザーに共有することや、会社の考えや思いをリアルタイムに伝達することができます。会社が社員を大切にする証として、情報を行き渡らせ、より健全な社内コミュニケーションの実現を目指します。

その他のポータル機能利用シーン

その他のポータル機能利用シーン%

シーン1:アルバイト従業員も含めたリテラシー教育

ソーシャルメディアの利用率が高まり、学生のアルバイト従業員が活躍する業態では、ソーシャルメディアのリスクを正しく従業員に伝え、従業員本人と企業に実害がある行為をしないようリテラシー教育を行うことが必要になってきました。店舗に端末がないこともあり、エアリーのポータルを活用して各人の端末から研修動画を閲覧してもらうことで、ソーシャルメディアによる炎上リスクから従業員本人と会社の双方を守るために活用します。

シーン2:経営層の思いや考え方、経営の舵取りを現場まで伝えたい

経営スピードが年々早くなっている昨今、施策の意図や考え方、思いを現場までリアルタイムに伝えることは容易ではありません。エアリーのポータル上に経営者のメッセージを掲載し、常に最新のメッセージに触れることで現場の理解を深め、経営と現場の乖離を防止します。

シーン3:緊急時の情報通知インフラとして活用

災害時や交通網のマヒが発生した場合に、取るべき行動を一括で配信したり、社員の安全を確保することができます。

販売目標

本機能はアルバイト従業員数の多い弊社顧客の意見を取り入れて、開発いたしました。
イントラネットへのアクセス権限がなく、会社所有のメールアドレスも割り当てられないアルバイト従業員に対する確実な情報伝達は難しく、会社所有の端末も貸与されないことから、アカウントを簡単に発行でき、各従業員の端末からアクセスできるエアリーは、アルバイト従業員数の多い業態において数多く導入されています。今回のポータル機能のリリースで会社からの情報伝達をより強化できます。本機能リリース後、年内に50社への導入を目指しております。

関連URL

内定者フォロー・新入社員研修SNS「エアリーフレッシャーズ」
URL:https://fresher.jp

女性活躍推進のためのSNS「エアリーダイバーシティ」
URL:https://diversity.airy.net

従業員満足度が劇的に向上する社内SNS「エアリーオフィス」
URL:https://airy.net/office/

大学キャリア支援システム「エアリーキャンパス」
URL:https://campus.airy.net

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